フェニックス代表の吉井は進化について20年間研究。最新仮説は「原始海の砂浜で多種のタンパク質を製造する工場が出現し、タンパク質のセンシングとネットワークが物質から生命への無限大進化を可能にした」です。
進化は進化体(進化する物質や生体)内部の開発であり、あらゆる試みにより情報を収集、状況に適合するよう対応もしくは創造、フィードバックして評価、および事実の積み重ねて戦略的に進化しています。
進化体は事実の徹底究明を継続して真実を得る事で(真実を得るプロセスはまさしく科学である)、戦略的進化の駆動力を得ている。戦略とは科学の実践であり、そのうち情報戦略は全体の50%以上の比重を占める。、
あらゆる分野で見えないものが有り、しばしば見えない対象が重要な役割を果たす(吉井は見えない領域の論理構成を哲学と定義している)。一つの回答が物理条件の適用であった。物理条件でえは曖昧な対象が合理的判断や論理構成が可能になり、また限界が明確になり易い。作文の世界を明確にするのだ。例えば科学分野の作文(嘘)を正す。
吉井は新ダーウィン説の作文を全否定。物理では時間を空間のようなものと作文していたが、動きの履歴である事を明らかにした(いずれも電気学会)。ビッグバンでは量子から巨大宇宙に膨張する数式を適用しているが、量子とマクロ宇宙を繋ぐ数式は存在しないので時間の非存在性とあわせてビッグバンは否定される。
司法、政治、経済、ビジネス等で見えない部分を無くし、事実の徹底究明と戦略を実施しなければならない。
本日何が起きるかを知るには、昨日を知る必要が有る。アメリカや中国では現代史教育を優先し、現在の分析に役立てています。国内では現代史は殆ど扱われていません。従って、現在起きていることが理解できず、戦略的に対応できません。
吉井は、国の最高決定機関である司法が何故戦争を抑止できなかったかに注目した。実は226事件、515事件で、軍事が最優先されるようになり、軍事は司法の範囲を外れた。また、軍事の裁判は軍法会議だが、軍にとって不都合な軍法会議は開催されていないから軍が暴走することになったと判断した。
戦後、日本経済に決定的影響を与えたのはアメリカでした。復興期にはアメリカが助けてくれた。バブル時期には日本が経済でアメリカに追いつく勢いとなり、マスコミが経済戦争と位置づけた。アメリカは調査の上、日本は経済のリーダとしてふさわしくない(アンフェアーで民主主義ではない)として退ける戦いが始まった。
アメリカは経済ルールを力で変更し、世界展開していた商社の販売は賄賂型として悉く旧英連邦にシフトした。また世界の工場を日本から中国に移し、先頃迄アメリカと中国は日本を利用したウィンウィンの経済発展を継続していた。その後、安全性軽視の原発メルトダウン、オリンピック予算で同一企業が受発注等々の暴走があり健全発展の障害となった。
現状では、今後も生じるであろう暴走を司法が抑制できない。日本の司法はアメリカやドイツなどの先進国に比べ、民主主義や正義の観点で遅れている。アメリカはまだ日本を信用しておらず、何より日本の政府、企業、個人を監視し非民主主義(不合理やアンフェアー)を認めない。
従って、フェニックスは司法を改進して民主主義の質を高め、アメリカとの信頼関係と協力関係の強化による経済発展、および共に世界をリードする展開にしたい。
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